「需給関係」とは、簡単に言うと買いたい人と売りたい人の関係です。 株価は、買う人が多ければ上がり、売る人が多ければ下がります。 例を挙げて、もう少し具体的に説明します。

「Ａという輸出会社が、新製品を開発した」というニュースが報道されました。 投資グループを３つに分け、それぞれ次のような理由で投資行動をしたとします。

買い・売りに至るまでの過程は投資家ごとに違うわけですが、 結果的には、買い需要１に対して売り需要が２となり、 売り物が増えた結果「新製品開発」といった一見いいニュースが出たにもかかわらず、 株価は下がってしまうわけです。

よく「こんなにいいニュースなのに何故下がるのか？」 と言う投資家の方がいますが、それにはこのような理由があるわけです。 投資活動をするにあたり、特定の会社に対する見解は、あくまで個人的見解に過ぎず、 投資家全体の総和ではないということを、肝に銘じておく必要があります。

需給関係はあくまで結果であり、需給関係を発生させる理由・要因を考える必要があります。 これには、大きく分けて内部要因と外部要因とがあります。

企業業績の変化・財務状態の変化など、主に企業の内部に起因する要因です。 具体的には、以下のような項目が挙げられます。

• 企業業績の変化
• 業績発表や新商品開発
• 財務状態の変化

景気や金利、また市場内の需給関係など、企業を取り巻く環境の変化に起因する要因です。 外部要因はさらに、市場内部に起因する要因と、市場外部に起因する要因とに分けられます。 具体的には、以下のような項目が挙げられます。

企業の将来性は、どのようにして占えばいいのでしょうか？ 結論を言うと、未来の予知が出来ないように、企業の将来もまた予知する事はできません。 こう言うと身も蓋もありませんが、 過去の経営実績や、現在の環境などのデータをもとに企業の将来を「予測」することは可能です。

企業の将来を予測するには、国際情勢や景気動向など、企業を取り巻く環境がどう変化していくのか、 また、個別企業の業績がどれだけ向上できるのか、などの事柄を総合的に判断する必要があります。