マーケットで取り引きする投資主体は、外国人・法人・個人に大きく分類できます。 投資主体ごとに、投資に対するスタンスや、売買理由が異なってきます。 ここでは、投資主体別の投資活動について解説します。 投資主体別売買動向は、 Trader's Web で見ることが出来ます。

外国人投資家は、資金量が豊富で、マーケットへのインパクトが大きくなります。 投資に対する意識が高く、優秀で研究熱心な投資家やファンドマネージャが多く存在します。 海外のファンドマネージャの責任は重く、運用成績が悪いと即解雇につながります。 そういった環境も、優秀な人が育つ土壌なのかもしれません。

世界的に知名度が高く、企業内容の優れた銘柄を主な投資対象とし、 日本株市場を取り巻く「環境」を徹底的に研究した上で投資を行います。 いったん相場の舵取りをすると、比較的長期にわたって買いや売りを継続します。

法人はさらに、金融法人（生損保、銀行・信託銀行、証券会社）と その他法人（事業法人、投資信託）に分類できます。

資金量が豊富で、マーケットへのインパクトが大きくなります。 証券会社の自己売買部門や、投資信託のファンドマネージャなどが主な売買プレイヤーです。 日本のファンドマネージャは、多少運用成績が悪くても、それほど責任を追及されることはないので、 海外のファンドマネージャと比べると、優秀な人材が少ないように思います。

企業間の持ち合い解消や、政府によるＰＫＯ （プライス・キーピング・オペレーション：株価維持対策）などのような 特殊要因で売買されることがあります。

資金量が少なく、各個人毎に投資スタンスの一貫性がないので、マーケットへのインパクトは少さくなります。 近年ではオンライントレードの一般化が進み、新たな投資家も増えてきましたが、 外国人と比べると、依然として投資に対する意識が低く感じます。

信用取引をしている人も多く、信用期日になって一斉に売り物が出て暴落するなど、 特殊な需給関係で株価に影響することもあります。

株価を動かす要因は、短期的なものと長期的なものに分類できます。

短期的に株価を動かす要因は「需給関係」です。 企業は日々活動しているので企業価値は日々変化しますが、 株価は、その企業価値の変化をリアルタイムに反映している訳ではありません。 突発的なニュースなどによって、買い需要が増えれば株価は上がり、 売り需要が増えれば株価は下がります。

長期的に株価を動かす要因は「企業の将来性」です。 事業内容が有望で、将来的に発展が見込める企業であれば、 株式資産価値が上昇するので、株価はゆるやかに上がっていきます。 ただその場合でも、短期的に株価を動かす要因は需給関係なので、 「上げや下げを繰り返しながら上昇していく」という事に注意する必要があります。