特定銘柄についての投資相談や、売買指南など、 具体的な投資行動についてのアドバイスが受けられます。 基本的に投資顧問会社に依頼する場合、有料となります。

投資顧問会社はピンからキリまであり、いいかげんな会社も あるようなので、依頼する場合は、事前調査をよくした上で申し込むほうがよいでしょう。 少なくとも、その会社の投資方針や過去実績は調べるべきです。

ただ、投資顧問会社のアドバイス通りに投資をして損しても、 一切責任は取ってくれませんので、過信は禁物です。 結局のところ、投資は自己責任なので、アドバイスはあくまで参考として受け取り、 最終判断は自分で行ったほうが、どんな結果に終わろうとも、納得できると思います。

格付には、企業自体の信頼性を計る格付け（発行する債権に対する格付）と、 投資の評価に使う投資格付があります。

前者の格付けは、利害関係の発生しない、第三者の格付専門機関が行います。 対象企業の財務体質や業績などを総合的に判断して格付けを行うので、 格付けの信頼性は高いといえるでしょう。 格付専門機関には、 ムーディーズ・ジャパン、 スタンダード&プアーズ、 日本格付投資情報センター、 日本格付研究所 などがあります。

後者の投資格付は、各証券会社が発表します。 対象企業の財務体質や将来性と現在株価を比較して、 株価が割安なら「BUY：買い」、妥当なら「HOLD：中立」、割高なら「SELL：売り」などと評価します。 投資格付とセットで「ターゲットプライスXXX円」などと評価される場合もあります。

証券会社は、自己売買部門や株式の売出しなどで利害関係が直接発生し、 営業的なアピールとして投資格付が利用される場合もあり、その信頼性には疑問が残ります。 実際に、投資格付を「BUY：買い」と発表した証券会社が、該当株を大量に 売り捌く事もあるようです。

投資の格言で「 相場は相場に聞け 」というものがあります。 色々な情報を調べ上げ、絶対に上がるしかない、と思ったときでも、 意に反して下がってしまう場合は往々にしてあります。 相場というのは恐ろしいもので「株価が下がった事実」自体が 悪材料とされ、さらに下げ幅を拡大することはよくあります。 （売りが売りを呼び、相場が行き過ぎる事をオーバーシュートと呼びます）

どんなに確信を持ってポジションを持っても、 当初の予想と違う方向に株価が動き出したら、素直に自分の誤りを認め、 全て手仕舞って様子を見るか、 相場の動きに追従したポジションに切り替える柔軟性が必要となります。 自分の誤りを認めずにポジションを持ち続けるのは、 含み損が拡大し、取り返しのつかなくなる恐れがあるので、 注意したほうがいいでしょう。

日常生活をしていて「この商品最近よく見かけるな」とか「このサービスは便利だな」と 感じる時があると思います。 いい商品やサービスを見つけたら、それを取り扱っている企業を調べ、 上場しているようであれば投資対象として検討します。

まだあまり広まっていない段階で、伸びそうな企業を見つけたら、 積極的に投資してみるといいでしょう。 あなたが見つけたベンチャー企業が、 思いもよらない大企業に成長するかもしれません。 「企業の将来性を買う」事が、株式投資の醍醐味なのです。